日本人慢性腎臓病患者の腎代替療法選択における共同意思決定の認識

概要

論文掲載雑誌：「Kidney International Reports」（2025年5月19日）

本研究では、全国49施設の腎臓専門外来に通院し、RRTをすでに選択済みのCKD患者475名を対象にアンケート調査を実施しました。調査項目には、SDMの認知状況、話し合いを希望するタイミング・頻度・内容、関与してほしい医療関係者、ならびにSDMが行われたと感じた背景因子（患者特性・施設特性など）が含まれ、多変量解析によってSDMの実施と関連する要因を評価しました。

調査結果によれば、SDMの概念を事前に「よく知っていた」患者は4.7％にすぎなかったにもかかわらず、81.2％が「RRTの選択においてSDMが行われた」と感じていました。患者が重要視した話し合いの内容は、「日常生活への影響」「経済的負担」「家族の意向・状況」であり、あとどれぐらい生きられるかといった情報や、RRTに伴うリスクの情報よりも、生活実感に近い情報でした。

さらに、RRT選択のための外来(看護師が参加し、30分以上の時間が確保された外来)への複数回の参加といった要因が、SDMが行われたと感じた回答と有意に関連していました（割合比1.59、95％信頼区間：1.05–2.42）。

また、患者の多くが、RRTの必要性が迫った段階(例えば6か月前)で、複数回にわたる相談を望んでおり、早期かつ一度限りの説明ではSDMを十分に果たせない可能性が示されました。

本研究では、CKDの患者がRRTを選択する場面において、「知らなかったが、結果的にSDMが行われていた」と感じているケースが多いという現状が明らかになりました。こうした“よく知られていないSDM”を、患者にとって実感しやすいものとするためには、対話の手順を分かりやすく示し、患者自身が納得して選択できるよう、適切なタイミングでSDMを開始することが求められます。さらに、患者の生活背景にも配慮した情報提供を行い、医療者との繰り返しの対話を重ねることで、より深い理解と納得が得られると考えられます。そのうえで、必要に応じて、かかりつけ医やソーシャルワーカーなど多職種の医療従事者が連携して関与できる体制の構築が重要です。

現在、RRTを選択する外来診療では、「腎代替療法指導管理料」として最大2回まで診療報酬が算定できますが、本研究は複数回にわたるSDMの重要性を示しており、2回以上の対話が必要であるという制度見直しの議論にも貢献する可能性があります。

本研究成果は、日本の慢性腎臓病診療の質向上に向けた重要な一歩となると考えられます。（栗田　宜明）