キャンパスライフ （医学部・看護学部・学生生活）
学部などの紹介
● 医学部
【 医学科 】
本学部のカリキュラムの特色は、6年間一貫教育である。
1年と2年の前期は一般教養科目を中心としながら、医学を志す学生への動機付けとして、各学問分野で得られる分析的かつ詳細な知識を有機的に関連づけられるように、人体を統合体として扱う必要性を認識するための人体機能学概論や、各科のトピックや問題点を提供し医学に対する興味を抱かせる臨床医学セミナー並びに病院の業務を基礎的に理解するための早期ポリクリニック等が実施される。
2年後期からは解剖学･生理学･生化学の授業が開始され、3年次は基礎医学を中心にしながら、臨床医学の授業が加わり、4年修了までに、全ての系統講義が終了する。
また、少人数教育に重点を置くために自然科学選択･基礎上級･チュートリアル等の科目が設けられ、実験実習の密度を高め学生と教員の結びつきを強くしながら、学生自らが積極的に知識を吸収し、自己の論理的思考法を確立できるように配慮している。また、総合科学、生命科学、社会医学及び臨床医学各部門の境界領域上必要な問題を扱う総合教育は、各科目を有機的に結びつけるように計画している。
そして、5年から6年の前期までは、本学附属病院各診療科並びに一部県内の地域医療を担う各医療機関（地域医療コース）を少人数編成で回る臨床実習が行われる。
このように、多様性に富む教育の実現に努めているが、6年間一貫教育は学生一人ひとりの授業履修の状況が一定水準であることを前提に行われているものであり、学年の進級判定は厳格に実施している。
正面玄関
生体情報伝達研究所
放射性同位元素研究施設
実験動物研究施設
● 看護学部
【 看護学科 】
看護学部棟
すなわち、単に「病気にならない」あるいは「病気の治療」といった病気中心の考え方から、「いかに対象者の健康を保持増進させるか」また「病気を持ちながらいかにその人らしい生活を維持させるか」といった見方への変化である。 同時に、人々に医療を提供する場も病院を中心とした施設内機関から、次第に在宅ケアサービスなどを提供する地域の機関に移行してきている。
このことは、これまで病院などを中心に医療の高度化･専門化に伴って果たしてきた看護の役割機能をいっそう拡大していくとともに、保健･医療･福祉の幅広い領域で活躍できる看護専門職者が求められていることを意味している。
本学看護学部は、このような社会的背景を踏まえ、さまざまな人々の健康に対する多様なニーズに応えるべく役割を担う看護専門職者の育成を目指している。
【 教育課程の編成と特色 】
カリキュラム編成の基本的な概念は、従来の人間･健康･社会(環境)･看護の理念に基づいて、本学部の教育理念に照らして抽出された。
すなわち、「コミュニケーション」「心と身体のしくみ」「人間の理解」「社会のシステム」「人間の生活･文化」の5つに分類された基礎系･専門基礎系科目の上に、看護学専門科目として「看護学の基本」「看護援助方法論」「看護の実践」「看護学の応用」が積み上げられ、4年間で学習した知識と経験が統合できるように編成されている。
本学部カリキュラムの特色として、いくつかのことがあげられる。
まず、人間関係の基礎となるコミュニケーションについての学習はもとより、さまざまな文化的背景を理解し、相互の関係を築くために必要なコミュニケーション技術を身につけることができる。 また、これまで看護教育カリキュラムの中で、専門科目として位置づけられることのなかった身体的･精神的障害をもった人々の健康問題について学習する「障害者看護学」や、健康問題を抱えた個人のみならずその家族をも考慮に入れ、家族を一つの単位(システム)としてとらえ、そのアプローチを追求する「家族看護学」などの科目が設けられていること、さらに、地域住民に望ましいヘルスケアシステムとはどのようなものであるかについて、学習する機会が設けられていることである。
本学部の学生は、卒業時に看護師国家試験受験資格と保健師国家試験受験資格が得られるが、助産師国家試験受験資格は助産学を選択履修した学生のみ得ることができる。
● 学生生活
学生生活の中で大きなウエイトを占めるのが課外活動である。本学には、文化･体育など50あまりのサークル があり、県内外の大学との交流も多く活発な活動をしている。
また、課外活動が日常活動であるのに対して、秋に行われる大学祭は、学生にとって年間の大きな行事の一つであり、特に3年に1度一般公開される「光翔祭」は2日間の日程で学生の自主的な運営により行われ、県民との交流の場となっている。
次に住居であるが、本学からバスで約20分の地に40人収容の男子学生寮がある。例年、新入生の収容人員が限られているため、殆どの学生はアパート住まいをしており、平均的な料金は1DKで4〜6万円である。
また、学生生活を営むための収入源を仕送りのほか、奨学資金やアルバイトに期待する者も多い。
「日本学生支援機構」 や地方自治体などが経済的理由により修学困難な者に貸与する奨学金制度があり、全学生の約4割が貸与を受けている。
