ドイツ雑誌「International Journal of Biometeorology」掲載(2026年9月)
Population Age Structure Explains the Ecological Association Between Older-Adult Solo Household Rate and Infusion Therapy Utilization in Japan: An Ecological Study
人口年齢構成が、日本における高齢者単独世帯率と輸液療法利用の生態学的関連を説明する:生態学的研究
齋藤 治輝(さいとう・はるき)
疫学講座 MD-PhD生
研究グループ
齋藤治輝、大平哲也(福島県立医科大学医学部疫学講座)
概要
論文掲載雑誌:「International Journal of Biometeorology」 (2026年9月)
本研究は、MD-PhDプログラムに所属する医学部6年生の齋藤治輝が筆頭著者・責任著者として、疫学講座の大平哲也教授とともに行ったもので、医学部生が中心となって取り組んだ研究成果です。
熱中症対策では気温や暑さ指数(WBGT)などの気象情報が重視されていますが、高齢者の単独世帯が多い地域では、見守りや水分摂取の声かけが得にくいため、脱水のリスクが高いと考えられます。輸液療法(点滴)は熱中症や食思不振による脱水の治療として実施されることが多く、脱水のリスクが高い高齢者単独世帯が多い地域ほど、その実施率が高い可能性があります。そこで筆者らは、厚生労働省のNDBオープンデータなどを用い、全国47都道府県における高齢者単独世帯率と、500 mL以上の輸液療法利用との関連を検討しました。
単純な分析では、高齢者単独世帯率と輸液療法との間に正の関連がみられ、高齢者単独世帯率が1ポイント高い都道府県ほど、人口10万人当たりの輸液療法が約723件多いという関連がみられました。一方、2023年の都道府県高齢化率を調整すると関連の推定値は約57%小さくなり、統計学的に明確ではなくなりました。さらに、人口当たり病床数と環境省の公的観測に基づくWBGT指標を加えると、関連はほぼゼロになりました。
この結果は、高齢者単独世帯率と輸液療法利用の見かけ上の地域的関連の多くが、地域の人口年齢構成によって説明されることを示しています。以上のように本研究では、熱中症・脱水対策の検討で高齢者単独世帯率等の社会的脆弱性指標を用いる際には、高齢化率、医療提供体制、暑熱曝露を同時に考慮しなければ、地域差の要因を誤って解釈する可能性があることを明らかにしました。尚、本研究は都道府県単位・単年度の生態学的研究であり、個人レベルで独居が輸液療法の原因となることを示すものではありません。
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