ビッグデータに基づいた、業態別のメタボリックシンドロームの健康予測を可能とする研究

日高 友郎（ひだか・ともお）

医学部 衛生学・予防医学講座　助手

概要

論文掲載誌：　「Plos ONE」 2016 Apr.16 （電子版）

本学医学部衛生学・予防医学講座の日高友郎助手、福島哲仁教授らと、 全国健康保険協会（協会けんぽ） 福島支部 による共同研究チームの研究が、「ビッグデータに基づいた、業態別のメタボリックシンドロームの健康予測を可能とする研究」として、米国科学誌 「PLoS ONE」 (4月16 日、 電子版)に掲載されました。

この研究では、福島県内の約12万人の健康情報ビッグデータをもとに、どの業態の人々にメタボリックシンドロームが多いのかを検討しています。特に、業態をクラスター化し、グループ分けすることにより、業態別の健康予測を可能としています。男性における製造業・運輸業・金融業・協同組合、および、女性における鉱業・運輸業・金融業・宿泊業・協同組合は、メタボリックシンドローム有病率が高いことが実証的に明らかにされました。これにより、性別や業態に基づき、的を絞ったメタボリックシンドローム対策、保健指導が可能となることが期待されます。 現在、日本においては、全ての健康保険組合に対し、レセプト等のデータの分析、それに基づく加入者の健康保持増進を図る「データヘルス計画」の実施が、行政により推奨されています。衛生学・予防医学講座においても、全国健康保険協会福島支部と協動し、健康情報ビッグデータの活用・解析を進めてきました。「データヘルス計画」においては、国民の健康寿命の延伸が大きな目標のーつとして定められており、メタボリックシンドロームをはじめとした生活習慣病対策は、その重要課題の一つです。 業態に注目したメタボリックシンドローム対策についての研究は、海外においても例がなく、もちろん日本人を対象としたものは存在していませんでした。本研究は、「データヘルス計画」の成果の一つであるとともに、日本人のメタボリックシンドローム有病率を業態の面から明らかにした、初めての研究として位置付けられます。

（日高友郎）

本研究は外部の医療系ニュースサイトにおいても取り上げられています。下記のURLからご確認いただけます。 HealthDay Japan http://healthdayjapan.com/2016/05/02/11832/ CareNet https://www.carenet.com/news/general/hdnj/41863