本学医学部放射線健康管理学講座齋藤宏章博士研究員、瀧田盛仁博士研究員、阿部暁樹講座等研究員、山本知佳助手、趙天辰講座等研究員らによる、能登の震災の今後の対応について、東日本大震災の知見を活かして対策を立案するべきという論考が、国際的に有名な「The Lancet誌」に掲載されました。

この論考では、今回の震災の影響を受けた能登半島が、65歳以上人口が50%を超えるという超高齢地域であることを紹介し、今後生じるであろう、避難に伴う長期的な健康影響に対する対策の必要性を強調しました。特にこれらの対策には、東日本大震災で得られた知見や教訓が重要であると強調し、福島県相馬市で実施された高齢者の孤立対策のための共同復興住宅「相馬井戸端長屋」の事例を紹介しています。特に、今後先進国が直面する課題の一つとして、能登の震災から超高齢地域を襲う災害への対策の課題や教訓を学ぶべきであると結論しています。